お薬を服用した後に体調の変化や気になる症状が現れ、副作用が疑われる場合は、症状の程度に応じて医師または薬剤師へ速やかにご相談ください。副作用かどうかをご自身だけで判断することは難しく、もとの病気による症状、ほかのお薬との飲み合わせ、体調の変化などが関係している場合もあります。症状が軽くても続いている場合や、日常生活に影響している場合は、次回の診察まで待たずに相談してください。
緊急性が疑われる症状は救急対応を優先してください
息苦しさ、呼吸がしにくい、顔・唇・舌・喉の腫れ、意識がもうろうとする、呼びかけへの反応が低下する、けいれん、急速に広がる発疹や水ぶくれなど、緊急性が疑われる症状がある場合は、オンライン診療の予約やお問い合わせへの回答を待たず、119番へ連絡するか、お近くの救急医療機関を受診してください。
自動車や自転車の運転中に強い眠気、ふらつき、視界の異常、意識が遠のくような症状が現れた場合は、直ちに安全な場所で運転を中止してください。患者様ご本人による移動が危険な状態では、ご家族など周囲の方へ助けを求め、救急要請を検討してください。
気になる症状は医師または薬剤師へ相談してください
眠気、ふらつき、めまい、吐き気、便秘、口の渇き、動悸、発疹など、お薬の服用後に気になる症状が現れた場合は、処方した医師またはお薬を調剤した薬局の薬剤師へご相談ください。症状の緊急性や受診の必要性を判断するため、できる限り具体的な情報を伝えることが重要です。
お薬の一般的な飲み方、飲み合わせ、服用上の注意点については、調剤した薬局の薬剤師にも相談できます。一方、お薬の変更、増量、減量、中止、別のお薬への切り替えなど、治療方針に関する医学的判断が必要な場合は、医師の診察が必要になることがあります。
相談時にお伝えいただきたいこと
医師または薬剤師へ相談するときは、お薬の名称、1回の服用量、1日の服用回数、服用を開始した日、最後に服用した日時、症状が始まった日時、症状の内容と変化をお伝えください。服用後どのくらいで症状が現れたか、時間の経過とともに悪化または改善しているか、同じ症状が過去にもあったかについても、重要な判断材料になります。
処方薬だけでなく、市販薬、漢方薬、サプリメントを使用している場合は、すべてお伝えください。飲酒の有無や、別の医療機関から処方されたお薬についても確認が必要になることがあります。最新のお薬手帳、薬袋、調剤明細書、お薬の説明書などを手元にご準備ください。
自己判断で服用量を変更しないでください
副作用が疑われる場合でも、自己判断でお薬を増量・減量したり、服用回数を変えたり、急に中止したりしないでください。お薬の種類によっては、急な減量や中止により、治療している症状が悪化したり、離脱症状が現れたりすることがあります。服用を継続するか、一時的に中止するか、用量を変更するかは、個々のお薬と症状に応じて判断する必要があります。
ただし、緊急性が疑われる症状がある場合は、服用方法についてのお問い合わせを続けるよりも、救急要請または救急医療機関の受診を優先してください。救急対応を受ける際は、お薬手帳や薬袋など、服用しているお薬が分かる資料を可能な範囲で持参してください。
お問い合わせだけで副作用の診断はできません
お問い合わせフォーム、メール、LINE、チャットなどに症状を記載しただけでは、副作用かどうかを診断したり、処方内容を変更したりすることはできません。症状の内容によっては、オンライン診療による再診、対面診療、身体診察や検査が可能な医療機関の受診をご案内する場合があります。
オンライン診療では、触診、採血、心電図などをその場で行うことができません。医師がオンライン診療だけでは安全な評価が難しいと判断した場合は、お近くの医療機関での対面診療をご案内します。ご案内を受けた場合は、症状が悪化する前に受診してください。
副作用と思われる症状を記録してください
体調が許す範囲で、症状が始まった日時、服用したお薬と時刻、症状の経過、体温などを記録してください。発疹や腫れなど、外見上の変化がある場合は、症状の経過が分かるよう写真を保存しておくと、受診時の参考になることがあります。ただし、記録や撮影のために救急受診を遅らせないでください。
患者様またはご家族は、医薬品による副作用が疑われる症状をPMDAへ報告できる制度も利用できます。ただし、PMDAへの副作用報告は診察や治療の代わりではありません。現在症状がある場合は、まず医師・薬剤師への相談または必要な医療機関の受診を優先してください。
医薬品副作用被害救済制度について
医薬品を適正に使用したにもかかわらず、副作用によって入院治療が必要になるほどの疾病、日常生活が著しく制限される程度の障害、死亡などの健康被害が生じた場合は、医薬品副作用被害救済制度の対象となる可能性があります。ただし、すべての副作用や健康被害が給付対象になるわけではなく、給付の可否は所定の手続きにより個別に判断されます。
制度の対象になる可能性や必要書類について確認したい場合は、PMDAの救済制度相談窓口へ相談できます。なお、救済制度への相談や申請よりも、現在生じている症状への診察・治療を優先してください。