心療内科・精神科を受診するデメリットと対策【保険・住宅ローン・転職】

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更新日: 2025/02/20

本記事では、

「悩みがあって心療内科・精神科の受診を検討している人」
「すでに通院歴があって保険加入・住宅ローン申し込み・転職を考えている人」

に向けて心療内科・精神科を受診するデメリットをまとめ、

通院者の保険加入・住宅ローン申し込み・転職時などの注意点や対策についてご紹介しています。

目次
デメリット① 金銭的負担
 デメリット② 住宅ローンへの加入が難しくなる
 デメリット③ 生命保険への加入が難しくなる
 デメリット④ 薬の副作用
 デメリット⑤ 周囲の人に知られるリスク
 心療内科・精神科の受診を迷っている方へ
 オンライン診療について

デメリット① 金銭的負担

心療内科・精神科の通院は、一般診療科より医療費が多くかかる傾向にあります。

その理由として、1人当たりの診療時間が長い(特に初診)こと、通院期間が長く継続して通い続ける必要があることが挙げられます。

具体的には、保険診療の初診料の目安が2,500円〜5,000円、再診料が1,500円〜2,500円程度です。

さらに処方がある場合はお薬代が1,000円〜10,000円程度かかります。

したがって、内容によりますが月に数千円の金銭的負担が継続してかかるという目安を覚えておきましょう。

対策：自立支援制度の活用など

自立支援医療制度は、心身の障害を除去・軽減するための医療について、医療費の自己負担額を軽減する公費負担医療制度です。

具体的には、お薬代を含む医療費の負担額が、保険適用時の3割から1割に軽減されます。加えて、収入や症状に応じて月あたりの負担に上限が定められます。

対象者の条件等があるため、利用に当たっては必ず内容を確認しましょう。

自立支援医療制度 – ウィーミート

また、費用や対策については次の記事でより詳しく解説しています。

心療内科・精神科の初診料や診察料まとめ【高い場合の理由や対策も解説】 – ウィーミート

デメリット② 住宅ローン契約のハードルが上がる

住宅ローンを組む際、多くの場合「団体信用生命保険（団信）」への加入が義務付けられます。

団信とは、ローン返済期間中に契約者が亡くなってしまった場合に残高分を補償する生命保険です。生命保険のため、死亡率との関連が強い心療内科や精神科への通院歴を審査の際にチェックします。

審査に落ちて団信への加入ができない場合、住宅ローンを組むことができません。

多くの団信で、契約者は「3年以内の通院歴（病歴）があるか」を告知する義務があります。そのため、3年以内に通院歴がある場合には審査通過が難しく、団信へ加入しづらいことが多いです。

※ 告知義務違反をすると補償が行われないリスクがあり、虚偽の報告はしてはなりません。

対策1：3年経過を待つ・完治証明をする

最も単純な方法は、(完治後に)最後の受診から3年間待つことです。

ただし、3年経っていない場合でも、医師からの完治証明書を提出すれば審査通過できるケースもあります。

※ 完治証明書の発行に対応していないクリニックもあるので、事前に確認が必要です。

対策2：審査基準のゆるいワイド団信や住宅ローンを利用する

最終通院が3年未満の場合でも、ワイド団信なら加入できる可能性があります。

ワイド団信とは、住宅ローンの金利を上乗せする代わりに加入条件をゆるく設けている団信です。ただし、高額な住宅ローンでは少しの金利の違いでも総返済額が大きく変わるため、事前に資金計画を十分に立てましょう。

また、固定金利の住宅ローンであるフラット35では、団信への加入が任意となっています。ただし、現代では変動金利が主流であり、固定金利を選択すると市場金利が下がった際の金利リスクを負うことになるなど、通院歴だけを理由にフラット35を選ぶことはあまりおすすめできません。

十分に調査・検討した上で選択を行いましょう。

デメリット③ 生命保険への加入が難しくなる

生命保険では「5年以内の通院歴（病歴）があるか」という点で審査がされることが多いです。理由や背景などは住宅ローンでの説明と同様です。

ただし、通院を始める前に加入している生命保険の更新は通常可能です。

対策1：5年経過を待つ・完治証明をする

最も単純な方法は、(完治後に)最後の受診から5年間待つことです。

ただし、5年経っていない場合でも、医師からの完治証明書を提出すれば審査通過できるケースもあります。この場合、一定期間、特定の疾病が不担保になる(補償がされない)という特別条件が付加される可能性があります。

※ 完治証明書の発行に対応していないクリニックもあるので、事前に確認が必要です。

対策2：審査基準のゆるい保険へ加入する

引受基準緩和型生命保険

引受基準緩和型生命保険は、告知項目が少なく通院歴がある方でも加入しやすい生命保険です。

ただし、一般の生命保険に比べて保険料が割高で、一定期間の保障が減額される商品もある点に注意しましょう。

引受基準緩和型保険の主な告知内容

最近３カ月以内に、医師から入院や手術をすすめられたことがあるか
過去２年以内に、入院や手術をしたことがあるか
過去５年以内に指定の病気(保険会社により異なる)で、医師の診察・検査・治療・投薬のいずれかを受けたことがあるか

無告知型生命保険

無告知型保険は、健康状態の告知がない保険です。

こちらも保険料が割高で、一定期間の保障が減額される商品もある点に注意しましょう。

デメリット④ 薬の副作用

治療で薬物療法を選択する場合、お薬への依存性を含む副作用のデメリットがあります。

眠気や消化器系の症状などが出る場合もあり、薬物療法を受ける際は、これらの副作用のデメリットも知っておく必要があります。

対策：薬物療法について、主治医とよく相談する

薬物療法に抵抗がある方は、初診の際に医師へその旨を伝えることで、詳しく説明を受けたり薬物療法以外の治療法を選択することができます。

薬物療法に抵抗がある人は、その旨を主治医に伝えてよく相談する必要があります。

依存性や耐性のない薬を使って欲しい、漢方薬をメインに使って欲しい、副作用が出たらどうすれば良いのか、など希望や疑問点を伝え相談し、納得のいく形で治療を受けるのが望ましいでしょう。

また、薬を使わないという選択も可能です。主治医と相談して、カウンセリングなどの治療を受けることも可能です。

デメリット⑤ 周囲の人に知られるリスク

家族の扶養に入っている場合、世帯主に通院歴が知られる可能性があります。

なお、友人・会社には知られるリスクがほとんどありません。

転職時に不利に働く？

インターネットでは転職や採用面接などで聞かれるという声を見かけますが、結論として転職や採用面接で通院歴が知られることはありません。

また、通院歴は個人情報のため、面接で通院歴が尋ねられることはほとんどありません。

厚生労働省のガイドラインでは、精神疾患に関する質問は原則として禁止されており、企業もそれを遵守する必要があります。
※ ただし、業務に大きな影響を及ぼす可能性がある業種では、質問することが許される場合があります。たとえば、パイロットがうつ病を患っている場合、業務中に事故を引き起こすリスクが高まるため、疾患に関する質問が許される可能性があります。